木造集合住宅
EUでは住宅の省エネを数値化しなくてはなりませんし、省エネ基準に則った住宅でないと価値も低くなってしまいます。また、住宅の寿命も長くする工夫が多くしてあります。よって、新築、中古住宅を問わずかなり高気密・高断熱であり、太陽光パネルや地熱利用などの自然エネルギーを利用する設備等の技術も進んでいます。しかし、それらをそのまま日本に持ってきても、気候や風土が違うので快適な住宅は出来ません。快適と感じることについては国や地域は関係ありませんが、南北に長い日本列島も南と北とでは気候条件から建物の仕様もかなり変わってきます。EUでも特に北に位置する地方は、自然のエネルギーをうまく利用していると思います。そのひとつの考え方に太陽からの光（熱）を蓄熱する考え方です。昼間降りそそぐ太陽からの熱を壁面などにため込んで、夜間の暖房に使うような考え方です。また、部屋の気密性・断熱性能を上げるための気密シートや、断熱材もよく考えられ、環境に優しい材料が使われています。国策として環境に取り組んでいるのがよくわかります。さて、快適な住まいとはどのような条件が必要であるかを考えてみましょう。一つの選択肢として、高気密・高断熱があります。では、どのようなメリットがあるのでしょう。しっかりと気密され、断熱された住宅ではどの部屋でも温度が一定し、年中快適に暮らせます。脳卒中で亡くなる方のデータを見てみますと、気温の低い長野県、秋田県、岩手県、群馬県が多くなっています。しかし、北海道は寒い地域にかかわらず鹿児島県よりも低くなっています。これは、北海道が非常に寒いことにより、住宅に寒さ対策が考えられているからにほかなりません。寒い時期は住宅の中の温度差が激しくなる傾向にあります。たとえば居間は25℃あるのですが、トイレやお風呂はまたそこに行く廊下は非常に寒く、5℃になっていたとします。実に温度差20℃です。これでは、暖かい部屋から冷蔵庫のなかに入るようなもので体もついていきません。特にご高齢の方には厳しい環境と言えるでしょう。この状態で脳卒中になったりすることを「ヒートショック」と呼びます。しかし、家屋全体を適正な温度にする工夫があれば、このヒートショックにより脳卒中になる方も少なくなります。この快適性能を実現するためには、温度差を小さくしなくてはなりません。空気は暖められると上昇しますが、高気密・高断熱の住宅は、暖房で暖められた熱が逃げにくく、部屋中の温度差があまりありません。家屋全体を暖めるというと無駄なエネルギーを使い省エネではなくなると思われる方がいるかもしれませんが、建物の外部に面す壁や窓を高気密高断熱にすることにより、少ないエネルギーで家屋全体が温まる状態となります。また、高齢者にとっても、家屋全体が暖かければ行動範囲が広がり、体を動かす機会も増えてきます。部屋の暖かさは、容量の大きな暖房器を使い室温を20℃にする場合と、高気密・高断熱で20℃を保つ場合では快適さが全然違います。壁・床・天井がしっかり断熱していないと冷輻射（コールドドラフトとも言い、冷たいものに近づくと人体からの輻射熱が吸収され反射熱がないので体感温度が下がること）により寒く感じ、隙間風やドアを開けた時の空気の流れで室温が高くても暖かさを感じないことがあります。これらのように体で感じる温度を体感温度と言います。断熱・気密レベルの低い建物は室温が20℃でも壁等の表面温度が10℃であれば体感温度はおおよそ15℃となります。しかし、断熱・気密レベルの高い家屋では、室温20℃、表面温度が18℃であれば体感温度は19℃となります。体感温度の計算は、（表面温度+室内温度）÷２＝体感温度、でだいたい求められます。これは寒い地方、寒い時期だけの問題ではありません。夏の冷房でも同じとなります。断熱や気密がしっかりしていない家屋は、外部から暖かい空気が流れこんだり、壁や屋根からの熱が伝わったりしてエアコンの効きが悪く感じます。これではせっかくの設備も能力を十分に発揮しません。高気密・高断熱を実現するには高度なノウハウが必要ですが、省エネで快適性の高い住宅は。CO2を25％削減しなければならない時代に必須となります。すでにEUでは多くの高気密・高断熱で省エネ快適な住宅が建てられています。
前田由紀夫